注文住宅について不安や疑問があるなら！色んな疑問をスッキリ解決！

このサイトは、家づくりをするときに生じる疑問をすっきり解決できるようなコンテンツを用意しています。
疑問をそのままにいて家を建てようと思っても、分からないことをそのままにしておくと希望の家を建てることができない、イメージ通りの注文住宅にならないなどのデメリットもあります。
最初に行うことは希望条件を整理することから、それとハウスメーカーや工務店などの依頼先があるけれども、これらを選ぶときに役立てる情報をご紹介しています。

注文住宅について不安や疑問があるなら！色んな疑問をスッキリ解決！

注文住宅の家づくりには、フルオーダーやセミオーダー、規格住宅などの種類があります。
これらの違いについてしっかり理解しておくことが重要です。
家づくりを始めると色々な疑問や不安が生じやすくなりますが、注文住宅の家は自分たちの理想になるものなので不安はしっかり解消しておくこと、疑問に感じたときには専門家に相談することが大切です。
家に関することは工務店やハウスメーカーの担当者、土地に関することは不動産会社の担当者に相談すると良いでしょう。

注文住宅はお金がかかるって本当？平均的な相場を教えます！

家を持つ際に多くの人が考えるのは「すでに完成している建売住宅にすべきか、それとも一から設計と建築を行う注文住宅にすべきか？」といったことのようです。
どちらにもたくさんのメリットとデメリットがあります。
もし、自分たちの好きな間取りやデザインにしたいのであれば断然注文住宅がお勧めですが、注文住宅はお金がかかるというのが現実です。
費用は、土地の形状や地域などによって大きく異なりますが一般的な相場としては、25坪の平屋で特に大きなこだわりがないタイプの注文住宅ですと建物の建築費だけで2000万円から2500円必要といわれています。
この費用に加えて、土地代や外構費なども必要になりますので、少なく見積もっても4000万円はかかるようです。
もちろん、もっとコストを抑えたいというのであればローコスト住宅や狭小住宅という方法などもいろいろとありますので、ご予算に合った家を無理のない範囲で建てるようにしましょう。

本体工事費？付帯工事費？そして諸費用って何？注文住宅の具体的な費用内訳はこれ！

注文住宅で家を建てるためには支払うべき費用としては、本体工事や付随する設備等にかかる工事費と諸費用があります。
建物を完成させるための予算づくりには全てを理解し、漏れの無い具体的な数字が必要となってきます。
ここで設定する予算の総額は支出可能な手持ち資金と、住宅ローン等で融資を受けられる金額の合計となります。
そして、その総額の費用内訳は本体工事費は約７割を占め、付帯工事費が２割で諸費用が１割程度が全国的な平均値となっています。
本体工事には設計料と仮設と基礎工事、そして木工事や内外装に設備の設置に係る費用が含まれます。
付帯工事とは敷地調査に地盤改良と外構工事や、水道管等の引込みや旧家屋の解体が必要であれば発生する費用となっています。
諸費用には登記費用や融資申込時などの手数料に、不動産取得税などの税金と仮住まいや生活費に転居費用等です。
この諸費用の多くは現金で支払う事が多いため、手持ち資金の用意は欠かす事のできないものとなります。
必要となる金額に不安がある場合には、金融機関などへの相談も積極的に行いましょう。
設定された注文住宅建築のための総予算の厳守は必須であり、新生活への支障が出ない充分な覚悟も必要です。

注文住宅の予算はどれだけ必要？建物工事費と土地購入費そして諸費用の予算配分を知ろう！

一般的なサラリーマンがマイホームを購入するケースでは、予算の上限を5000万円に設定することが多いです。
そのために土地を購入して注文住宅を建てるケースでは、地価の高い都市部では居住面積が狭くなることも珍しくないです。
更に土地購入費が総予算の8割以上になることもあり、イメージ通りのマイホームの実現がかなり困難です。
けれども郊外では土地と建物の資金配分を同率にすることも可能なので、子育てに最適な面積の広い注文住宅の建築も容易です。
一方で郊外の面積の広い土地に家を新築するケースでは、エクステリア工事の費用が大きくなります。
前もって綿密に費用をシミュレーションすると、希望する金額の範囲内で満足度の高い家を建てることができます。
ローコスト住宅のメーカーを活用して、独自設計の住まいの総費用を抑える方法もあります。
複数のメーカーのカタログや見積書を参考にすると、資金の配分を考えながら無理のない家づくりが行えます。

注文住宅は完成まで長い期間が必要？全体の流れから工程ごとに期間の目安をチェック！

土地探しからスタートすることが多い注文住宅の建築では、完成までにイメージよりも長い時間がかかることもあります。
しかし事前に希望する完成時期をハウスメーカーに伝えると、施主の希望する条件の家づくりも容易になります。
確かに細部にこだわった建物の場合には、設計や工事で1年以上の時間が必要です。
けれどもシンプルな設計の注文住宅であれば、着工から引き渡しまでの期間を大幅に短縮できます。
希望する引き渡しの時期から逆算すると、施主のニーズにマッチした建築プランを構築することが可能です。
特に地盤が弱いエリアでは、強化工事や基礎工事で時間がかかります。
そのためにスピーディーに家づくりを進める上では、地盤が強固な地域で土地を買うべきです。
更に電気工事や塗装などで下請け会社を使うと、結果的に工期が長くなります。
自社一貫施工のハウスメーカーを活用すると、基礎工事や建物本体の作業工程も切れ目なく流れるように進められます。

注文住宅の見積もりは複数の会社に依頼を！その内容は？どこを比較してチェックすべき？

注文住宅を建てる時には、一つの会社だけでなくいくつかの会社から見積もりを出してもらう必要があります。
出してもらったら比較するポイントがいくつかあり、工事一式と書かれている部分は詳細までチェックすることが重要です。
その中には含まれているものと含まれていないものとがあり、会社ごとにその条件が違っていたら正しく比較できません。
あらかじめ同じ条件で情報を出してもらうように伝えておくのもお勧めです。
細かなことですが、注文住宅ではどのような資材を使うかも大事なポイントになりますので、このあたりの情報も出してもらった方が良いかもしれません。
資材によって価格が違うのは当然のことであり、そのグレードの差がトータル費用にも大きく関係します。
資材以外では工法も気になるところであり、工法として用意されているものの中に利用したいものがなければ、その会社は利用できません。
見積もりはそういった情報を見るという意味でも大事なステップです。

その担当者は大丈夫？注文住宅の依頼先を選ぶなら接客力や提案力も見極めろ！

注文住宅を建てたいと考える人の多くが、プラン選びに関する何らかの悩みを持っています。
そこでハウスメーカーを選ぶときには、施工実績に加えて提案力を重視することが多いです。
しかし一社だけに見積もりを依頼すると、担当者の接客力などを比較するのが難しいです。
したがって注文住宅の設計と施工を依頼する前に、様々なハウスメーカーのスタッフと話し合うべきです。
実際に営業マンや設計のスタッフと面会すると、個別の会社の実力を見極めることができます。
特にヒアリングに時間をかけてくれる会社は、こだわりのある間取りの住まいを建築したいときにも役立ちます。
ところが休日に展示場を訪れると、十分にスタッフと相談できないこともあります。
ウェブサイトで相談予約をすると、家づくりについてじっくりと相談できるようになります。
前もって希望する間取りや建築費用の上限を伝達すると、施主の要望に合わせて手ごろな注文住宅の見積もりを用意してもらえます。

注文住宅の費用支払いの流れは複雑？回数やタイミングを理解しよう！

注文住宅の費用の支払いは複雑な印象ですが、流れを理解すれば回数やタイミングなども難しくなくなるのではないでしょうか。
一般的に注文住宅は予算を決めて家のイメージの検討から始まり、希望する条件やハウスメーカーに工務店選び、土地探しに進みます。
更に間取りを決めたり見積もりを出してもらい、注文住宅を任せる会社と契約を結び詳細な打ち合わせを経て着工に至ります。
注文住宅における支払いは、土地の売買契約の手付金に残金、工事の手付金と着工金、中間金と残金という流れが主流です。
少なくとも回数は6回で、タイミングは土地の契約と引き渡しや建物の工事請負契約、着工と上棟と引き渡しとなります。
土地の購入費は既に持っている場合は不要ですが、家の新築工事費については避けることができませんし、予算内に収まるようにする必要があります。
住宅ローンは土地か建物の契約時に本審査となるので、早めに予算を決めたり、詳細について1つ1つ決定していくことが大事ではないでしょうか。

ここが建売住宅のローンとは異なる！注文住宅でよく聞くつなぎ融資とは何か？

新築住宅を手に入れる方法には大きく分けて、建売住宅の購入と注文住宅での建築となっています。
そして、その契約金額の支払いに多く利用されるものが、金融機関からの住宅ローンなどの融資なのです。
建売住宅とは既に完成している建物の売買契約ですから、融資を受けるために欠かせないものは登記関係だけとなってきます。
一方注文住宅は融資を受け工事代金を精算しなければ、建物の引渡しを受けることさえできません。
それでは名義変更のための登記はもちろん、当然のように抵当権の設定登記も不可能となってしまいます。
その状態では金融機関は融資金の交付は受けられないため、メーカー側がつなぎ融資という方法で資金を交付します。
融資された資金にて工事代金は精算され引渡しを受け、手続きの全てを完了させることが可能にあるのです。
最後に金融機関からの住宅ローンが事項されたタイミングにて返済を行うという、多くの手続きを問題なく円滑に行うための制度となっています。
これはメーカーの設定した金利を施主が負担することで成立する、いずれの立場から見ても不備のない制度と言えるのです。

つなぎ融資だけではない！注文住宅でローンを組むなら分割実行についても理解すべし！

注文住宅のローンにおいて、完成するまでに行う必要がある支払いへの対応方法には、つなぎ融資のほかに分割実行があります。
つなぎ融資では、住宅ローンとは別に一つの金銭消費貸借契約を締結して注文住宅の着工金や中間金などへの支払いに対応し、引き渡し時に完済して住宅ローンに一本化させるのに対し、分割実行ではローン本体が複数回の支払いに対応できる仕組みになっています。
分割融資は、つなぎ融資の金利と比較して利率が低い点、住宅借入金等特別控除の対象とすることができる点がメリットです。
複数の借り入れを抱えた状態にならなくて済むこともあり、利点だけを見れば分割融資の方が良いように見えます。
しかし、分割融資は取り扱っている金融機関が少なく、中には1回分ずつ申し込みも審査も行う方針をとっていたり、融資回数に制限を設けている所があります。
手数料や登記料などの諸費用も、つなぎ融資より高くなるケースが少なくありません。
つなぎ融資と分割融資のどちらが良いかは、よく調べた上で選択するようにしましょう。